改正薬事法完全施行が6月1日に迫ってきた。
第一類医薬品は情報提供が義務づけられるが、OTC医薬品については業界団体などでデーターベースなどが検討されてきた。これについて比較をしてみた。
プラネット
日用品、化粧品など５万以上のアイテムが登録されている商品データベース
日本チェーンドラッグストア協会が医薬品の説明文書データベースの開発・運用を依頼
JSM-DB「セルフメディケーション・データベース」（JSM-DBC運営）
流通EDI情報（受発注や納品連絡などの際に必要な商品マスタ情報）
添付文書の収集・管理を行っている
日本OTC医薬品協会のホームページにOTC医薬品の検索サービス「おくすり検索」を提供。
運用はJSM-DBCからプラネットへ２００８年９月末で全面移管された。
●必要に応じて店舗の端末から説明文書データをダウンロード・閲覧できる。
●店舗での説明文書保管の必要がない。
●データベース差分提供により更新情報の履歴管理の際、ミスが防止できる。
●店舗で消費者への説明に効率的に使用できる。
一覧表にまとめてみた。データベースがいっぱいあると、添付文書改訂時などにタイムラグが生じ、データベースに載っているデータが違うということがでてくるリスクがあり、なるべく情報は一元管理しておいたほうがよいのではと考える。
http://otc-info.hp.infoseek.co.jp/otcdatabase-1.pdf
