ジェネリック使用進まず、変更は６％止まり

薬事日報をはじめ、ジェネリック使用が進んでいないという記事が掲載された。

保険薬局２０００施設中９４４施設、診療所２０００施設中７３３施設、病院１０００施設中３２６施設、医師４３１人、患者１７１７人の回答をもとに２００８年11月～２００９年２月までジェネリック（後発品）への変更について調査分析が厚生労働省によって行われた。
それによると、後発品への変更可能な処方せんは３分の２を占める一方、１品目でも先発品を後発品に変更した割合はわずか６．１％（変更しなかった：７４．８％）となり、ジェネリック（後発品）の使用が進んでいないことがあきらかになった。
後発品使用に対する薬局も３３．５％と１／３があまり積極的には取り組んでいないという結果になり、積極的に後発品を調剤しているは１１．８％であった。

＜積極的に後発品調剤をしていない理由＞
　　品質に疑問がある
　　近隣の医療機関が使用に消極的
　　　（後発品への変更不可とする医療機関が２４．０％）
　　効果に疑問
　　安定供給体制が不備

＜後発品変更不可に署名した医師の理由＞
　　品質が不安
　　先発品を長く使用し信頼
　　患者から強い要望

患者調査では、後発品を知っている患者は７２．３％占めてり、テレビでのジェネリック医薬品の広告宣伝がかなり浸透してきている様子である。

ただでさえ不景気なこの世の中。治療費を払えないという人もでてくるであろう。そんな時、ジェネリック（後発品）の果たす役割は大きいと思うが、いまだに処方箋に「ジェネリック不可」と堂々とでかい文字で記入してくる医者がいるという。医者の処方裁量権についてとやかくいうつもりはないが、国策が浸透していない行政の責任はあるのではないだろうか。

後発品変更不可としている医師は、品質が不安、先発品への信頼感があげられている。（患者からの強い要望であればもちろん患者本位の医療なので当然であるが・・・）

後発品であっても品質再評価をきちんとしていることなどをもっと説明すべきであるし、患者がジェネリックでお願いしますといっている場合は、患者に先発品と後発品の説明をし、それでも患者が経済的理由から後発品を希望するのであれば、後発品にすべきではないだろうか。それを説明するのが、医者であり薬剤師の使命だと思うのである。
患者本位の医療なのであるから、十分な説明をし納得してもらった上で、薬の選択をしてもらう。

欧州などでは、償還制で病院の上に保険会社があり、病状を聞き安く済ませる方法を検討する方法がある。つまり保険会社は患者が払っている保険金の中から治療するため、安く済ませれば済ませるだけ保険会社の利益になるからで、病院は少しでも安い薬を処方する。

ケース　バイ　ケースの問題であり、新薬の開発力、インフラ、経済的な背景などいろいろと考えなくてはいけない問題があるが、以外とテレビ広告などでジェネリックが浸透している割には、処方箋ではあまり後発品使用が思ったようには進んでいないようである。