一般用医薬品の情報提供、空箱やカードは有効な手段

改正薬事法により第一類医薬品については、書面により積極的に情報提供をしなければいけなくなる。第二類医薬品についても努力義務となっている。

一方、一般用医薬品販売制度に関する検討会では第二類医薬品については、空箱やカードを置いて対面販売を推奨していこうという意見もある。
この空箱やカードは記帳な情報源となることを考えると、今後の販売店での展開も面白くなってくるであろう。

現在、2008年3月5日現在、セルフメディケーション・データベースセンターに登録されている品目は、５，１８４品目（おくすり検索の登録品目数は３，９４３品目）で、リスク区分データについては、次のようになっている。

第一類医薬品　：　３９品目
第二類＊医薬品　：　１４５品目
第二類医薬品　：　５６２品目
第三類医薬品　：　２２０品目
合計　：　９６６品目

すべてのデータがあるわけではないが、区分の比率をみるのには多少のバイアスがあるとしても参考にはなるであろう。

第一類医薬品だけでなく、第二類医薬品もすべてオーバー・ザ・カウンターとすると販売店はかなり構造設備上の工夫が必要となってくることも事実であろう。
ただし、空箱やカード、特にカードでいいとなるとその分のスペースが開き、他のものを陳列できる。ただし、カードを持ってこられた都度、整理し製品を出して提供しなければならない他、カードを売り場に戻しにいかなくてはならない。これは販売店にとっては大変な負担である。
一方、添付文書等を閲覧できるようにということを考えた場合、メーカーとしてはこの空箱やカードを利用しない手はない。つまりここに添付文書情報を盛り込めば、販売時に閲覧してることになる。しかも添付文書にはない＋αの情報を入れ込むことにより、情報に付加価値をつけることもできる。
空箱やカードであれば、製品よりも状況の変化に素早く対応できる。コードを入れホームページにつなげて電子媒体と関連させ立体的に情報提供なんてことも考えられる。
カラーデザインを使えば、デザイン性にもすぐてた情報提供ができる。
カードや空箱の耐久性といったことにも工夫をしなければならないだろうが、これは消費者にとっても最新の情報が手に入りやすくセルフメディケーションの助けになるだろう。
販売店にとっても、空箱やカードを受け取り、そのつど出して渡さなければならないということになり面倒であるが、メリットがないわけでもない。
万引き防止である。ドラッグストア等での万引きは多く、防犯カメラなどでの対抗策はとられているものの、依然として高額な医薬品については万引きの対象になったりしている。
こういったことから全ての店でオーバー・ザ・カウンターということになれば、万引きによる売上のマイナスを抑えることができるであろう。
ただ、医薬品を並べてレジでアルバイトの店員が雑貨や化粧品と一緒にはいった医薬品をとり計算機をたたいくというような販売方法は難しくなってくるかもしれない。
第二類医薬品をどこまでをオーバー・ザ・カウンターとするか、今後販売での情報提供のあり方とともに注目すべき点であろう。