大衆薬協・大江副会長が分かりやすい添付文書作成の方針を打ち立てた
NPO(特定非営利活動)法人セルフメディケーション推進協議会(SMAC)が主催した一般用医薬品販売をテーマにしたセミナーで、一般薬の販売制度見直しを盛り込んだ薬事法の一部改正法案を受けて、日本大衆薬工業協会の大江方二副会長が 「消費者の一般薬に対する理解を求めるために、分かりやすい添付文書を作成する方針」を示した。
今後、日本大衆薬工業協会やSMACなどで業界全体を巻き込んだ何らかの動きがあるのか、外箱に関しては、第一類医薬品などの区別を購入時にわかりやすく種別を表示していくことになるであろうし、副作用被害救済基金が要望する記載内容についてもどうなっていくのか注目されるところである。これに併せて添付文書も業界ルールとしたなんかの形が示されるのか、それとも方向性を示すというレベルにとどまるのか注目したいところである。
もっとも、一般用添付文書の記載方法については通知が出されており、各メーカーともこれに基づいた形で添付文書を作成しており、あとは、わかりやすく工夫するというのはそれぞれのメーカーの創意工夫となるところであると思われるが、業界団体でどのレベルでのルールづくりをしていくのかということであろう。