ファストフード店などの店頭で調理・販売される食品の約3割にアレルギー患者が食品名から推測しにくい"想定外"のアレルギー物質が含まれていることが、東京大の今村知明助教授らの調査で分かった。
なんとこのうち3分の1はアレルギー物質の使用表示もなかった。同助教授は「アレルギー表示の義務がない店頭販売の食品にも情報提供が必要」と指摘している。
調査は2004~2005年、ファストフード店やコンビニエンスストアなど20社を対象に実施。ハンバーガーや中華まんなど23種類81点の食品を購入し、食物アレルギーの原因となる鶏卵、牛乳、小麦、そば、落花生の5品目が含まれているかを検査した。パンが小麦を含むように、明らかに原因物質の使用が想定されるケースは検査の対象外とした。
この調査結果は30日から都内で行われる
日本アレルギー学会春季臨床大会で発表される。