メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）は、医療費抑制効果のデータはないものの、三重県２８００人を対象にしたデータで１９９３年～２００３年間の１０年間のレセプトを分析すると、肥満（BMI）、血圧、脂質、血糖値の４つの検査値ですべてに異常がみつかった人は異常なしの人に比べ、１０年後の医療費が約３倍になっていたとしている。
衆院厚労委員会で民主党の岡本氏から「厚労省の政策はいたずらに国民の不安をあおるものだ」と異論が出た。欧米で、同症候群の診断基準が確立されていないと指摘されていることなどを挙げ、政府の医療改革法案の柱である生活習慣病予防の効果に疑問を投げかけた形である。
民主党の郡和子議員は、米国糖尿病協会と欧州糖尿病研究協会が昨年、「心血管疾患の危険指標として価値が疑わしい」などと声明を出したことを指摘、４０歳以上に生活習慣病予防の健診を義務づけ、運動や食事指導で心筋梗塞や脳卒中を減らそうという政府の構想に疑問を呈した。
メタボリック・シンドロームの診断基準について日本では、2005年4月に開催された第102回日本内科学会総会で、日本独自の「メタボリックシンドロームの定義と診断基準」を発表している。
診断基準の項目は２つある。
１つは診断の必須項目で「ウエスト径（男性８５センチ以上・女性９０センチ以上）」
もう１つは診断の選択項目で「高トリグリセリド血症(≧150mg/dl)・低HDLコレステロール血症(＜40mg/dl)」「血圧（最高130mmHG,最低85mmHG）」「空腹時の高血糖(≧110mg/dl)」の内の２つを満たすというもの。
エビデンスも確立していないうちから、新聞各社やマスコミが騒ぐのもどうかと思う。
先走る気持ちもわからないではないが、正確に伝えてほしいものである。
まあ、日本内科学会総会で独自の定義と診断基準はあるが、疾患との関連性や医療費削減との関連性についてははっきりしていない。
