昨年、薬事法が改正され、一般用医薬品(OTC医薬品)の販売方法が変わり、情報提供と適正販売ということがいろいろと課題にあげられた。一方消費者庁も設立され、消費者保護の動きも高まっている。
そうした中で、きちんと薬を理解してもらおうということで学習指導要領も改訂されていく。
教科書の編集・検定・採択などを経て、小学校は平成23年度から、中学校は平成24年度から新しい学習指導要領となり全面実施される。
高校においても平成25年を目途に新しい学習指導要領ができる。
高等学校学習指導要領解説
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/index.htm
生涯を通じて健康を保持増進するには,検診などを通して自己の健康上の課題を的確に把握し,地域の保健所、保健センター、病院や診療所などの医療機関及び保健・医療サービスなどを適切に活用していくことなどが必要であることを理解できるようにする。
医薬品には,医療用医薬品と一般用医薬品があり、承認制度により有効性や安全性が審査されていること及び販売に規制があることを理解できるようにする。
疾病からの回復や悪化の防止には、個々の医薬品の特性を理解した上で使用法に関する注意を守り、正しく使うことが必要であることを理解できるようにしていく。その際,副作用について、予期できるものと予期することが困難なものがあることについても触れるようにしていく。
専門家が副作用や有害事象について説明することも重要であるが、消費者にもっと薬のことについて適正使用の注意点も含めわかってもらうことも重要である。
昔は、こんなこと常識で判断できるのでは? といったことや、推測すればわかるだろうというようなことまでクレームになるケースが増えてきているという。消費者を保護するのは大切であるが、企業が責任逃れのためにあまりにも過剰に注意をベタベタ記載すると、本当に重要な注意が埋もれてしまったり、逆に文字が多くて注意を呼んでもらえないといったことも出てくるのであろう。 リスクの程度や頻度によっても違うのだろうが、常識から判断して容易に推測できる注意など、過度に消費者保護ということをとらえると、リスクを推測する想像力を消費者がどんどんなくしていくのではないかと思う。
本来は、その推測する力を学校教育などで学んでいくのがいいと思うのである。
ちょうど、車の運転で教習所で危険の察知、リスクの予想などを教えるが、1・2の情報で9・10を知り予測できる消費者がいて、きちんと医薬品について説明できる専門家がいれば理想なのであろう。